米国株式投資の真実を伝える 川田重信の「メディアで鍛える米国株式講座」 ［Vol.5］2021年7月5日配信
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米国株式投資の真実を伝える
川田重信の「メディアで鍛える米国株式講座」
［Vol.5］2021年7月5日配信
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＊＊＊目次＊＊＊
マーケット振り返り
今週のズバリ！
今週のピックアップ記事
投資のヒント
川田のお散歩
活動情報
質問コーナー
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１．マーケット振り返り（6月28日～7月2日）
＜主要指数＞
・NYダウ +1.0％
・S&P500指数 +1.7%
・ナスダック総合指数 +1.9%
＝駆け足バージョン＝
長期金利の低下と経済再開による景気や企業業績に対する前向きな見方という理想的な組み合わせを受けて、S&P500指数は前週から7営業日連続で過去最高を更新。市場全体に幅広く買われ、主要3指数が過去最高値で引けた。
＝ちょっとだけ詳しく＝
過度のインフレ懸念が後退して米連邦準備制度理事会（FRB）の引き締め前倒しに対する懸念が和らぎ、長期金利が低下。経済指標は全体的には順調な経済の再開を示して株式市場を下支えした。半導体株指数が週半ばに過去最高を更新するなど、成長株が上昇したほか、自社株買いなどの発表を受けて金融株も買われた。
週末発表の6月の雇用統計は市場予想を上回る雇用者数の伸びを示したが、雇用者数がまだ少ないことや失業率がわずかに上昇したことなどから、長期金利の低下が続いた。株式市場では経済再開期待が強まり、「良いとこ取り」のゴルディロクス相場の状況で主要3指数は史上最高値を更新。S&P500指数の7営業日連続での高値更新は1997年6月以来。
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２．今週のズバリ！
これだけは知っておいてほしい情報をお届けするコーナーです。
6月の米国株式市場（S&P500指数）は月間ベースで5カ月連騰となり、非常に好調なまま終わった。四半期ベースでも5四半期連騰で、かつ各四半期の上昇率が5％を超えたのは1954年以来というからかなりのものだ。
さて、既に7月相場に入っているが、過去を見ると7月の上昇確率は56％。平均騰落率はプラス1.6％で、上昇した時の平均上昇率は4.9％、下落した時の平均下落率は3.2％だ。
米国は7月4日が独立記念日の休日で（今年は7月5日が振替休日）、ここから9月初旬のレーバーデーまでが、いわゆる「夏休み期間」だ。ただし7月10日前後から4-6月期の業績発表シーズンとなるため、その後に夏休みを取得する市場関係者も多い。ヘッジファンドなども積極的にポジションを取ることは少なく、基本的に値動きは小さく市場は閑散となる。
とはいうものの、上記のように6月はかなり堅調で、先週末の雇用統計発表後も「金利低下と好業績」を織り込んで上昇した。6月のFOMCで利上げ見通しの前倒しがあり、金利上昇→株価調整を見込んでいた向きが慌てて買い戻したのかもしれない。ファンドへの資金流入も好調で、需給関係からも上昇基調の背景がうかがわれる。
しかし、このままサマーラリーで上昇が続くと考えるのはいかがなものか。相場はかなり好材料を織り込んでいると思われるほか、四半期末が過ぎて、ポジションはロング・ショートのどちらにも偏っていないようだ。つまり、上昇するエネルギーが乏しい中で、金利の低下や企業業績といった好材料は織り込まれたと考えるべきだろう。一方、何かのきっかけで金利が上昇したり業績に対する懸念が浮上したりすると、調整色が強まる可能性がある。
大胆に予測すると、7月半ばまでに軽い調整はありそうだ。きっかけは（１）6月のFOMCの議事録発表や物価統計の発表を受けた長期金利の上昇、（２）4-6月期の企業業績か今後の見通しが好調ではあるものの市場予想を上回らない、（３）既に欧州などで再び増加している新型コロナウイルス（変異株）感染者数と経済再開ペースの鈍化に対する懸念、などが考えられる。
ただし、現在のトレンドが大きく崩れることはなく「高値波乱」という状況だろう。本当に注目すべきイベントは、8月26～28日にワイオミング州のジャクソンホールで開かれる経済シンポジウムだろう。パウエル議長や各国中央銀行総裁が招かれ、今後の金融政策の方向性が示されることが多いが、それまでは様子見姿勢が基本だろう。特に、今年ここまで順調に乗り切ってきた人は、機関投資家には難しい「休むも相場」を実践してほしい。
主要指数株価テーブル
S&P500指数 過去1年間
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３．今週のピックアップ記事
資産形成に役立つ情報を、私が得た情報の中から気になるものをセレクトしランキング、極々私的な見解でコメントするコーナーです。
【1】日経新聞 6/29 お上頼みより企業立国
東芝とみずほフィナンシャルグループの失態は、日本企業全体に強いメッセージを放った。「お上頼みの経営はもう限界だ」と。
記事の前段では「かつての『日本株式会社』の中心企業の凋落が止まらない。通信、銀行、重電それに家電もそうだ。日本の産業の屋台骨を担ってきた東芝やみずほフィナンシャルグループの不祥事が報じられている。その一方でお上に頼らず自らの裁量と努力で業績を積み上げてきたのが産業用ロボットの安川電機と家具大手のニトリホールディングスだ。この両社は政府とのしがらみが薄いし産業政策の司令塔の霞が関から遠いので企業として健全な発展をしている」という現状認識を披露している。
このような不祥事について以下は私の思うところだ。日本のような同質社会では学歴や長幼での序列が社会の至る所に組み込まれている。とりわけ官僚組織や日本の伝統的大企業にこの傾向が強いと言われている。新聞で報道される霞が関の人事異動欄でもそれは歴然だし、経団連のトップメンバーを見ても日本の産業の序列が色濃く反映されている。
それに基づく権威、なれ合い、忖度などの当事者間の貸し借りが公開企業としては開示できない数字や行動に換算されていることが大きく影響しているのであろう。
いま日本の社会に必要なのは既存の秩序を打破し組織に新風をもたらす組織改革だ。例えば、トップの大学を出た優秀な若者が役所なり大企業に入った後、若い時期にその組織を飛び出て見知らぬ環境で揉まれ、そこで鍛えられる。その後機会があれば同種、同業の組織に戻って力試しをする。もしくは自分で起業し、世の中に新たな付加価値を提供する。こういうことがキャリア形成として社会的に称賛される状況にならないと日本の社会に新風は吹かないと思う。ただし、そういう価値観が認められる社会に変革できるか？日本の社会の至る所にこの改革を阻む鎖が張り巡らされている。そう感じるのは私だけだろうか。
【2】日経新聞 6/30 顧客が資金運用一任「ファンドラップ」競争過熱
顧客がまとまった資金の運用を一任するファンドラップをめぐり、証券会社や大手銀行が地方銀行への売り込みに奔走している。
ファンドラップとはお客さまごとに異なる投資の目的や方針を確認し、投資一任契約に基づき、資産配分や投資先ファンドの選定、運用状況の報告などの資産運用に関わるサービスを総合的に提供する商品のことだ。
この商品の販売に地銀が傾注し始めたという記事だが、かねてファンドラップは手数料が割高になりやすいとの声もある。金融庁は直近公表のレポートで「商品やサービス提供のあり方を再検討することが期待される」と指摘している。
この商品が必要な顧客は多くは無いと思う。ただし、あまりにマーケットや商品知識が無い人には良いかもしれない。金額にもよるが、予定金額を一度に買うのではなく何回かに分けて投資するほうが無難だと思う。ただし、くどいと思うが無理して投資する商品ではない。
【3】日経新聞 6/30 米長寿投信から個人マネー流出 運用成績より低コスト追求 指数連動型にシフト
「運用歴の長い世界の著名投資信託から個人の資金が流出している。株式で運用する投信の2021年1～5月の資金流出入を調べたところ、流出上位には歴史のある米国株のアクティブ投信が並んだ。株高のなかでも個人が低コストのインデックス投信を選ぶ流れが続いている。」
米国では個人投資家がアクティブからパッシブ運用の投信に乗り換えている。パッシブ運用がパフォーマンスや運用効率そして費用対効果で優れているからだ。そしてこの投資の“真実”をメディア、アドバイザーが積極的に投資家に伝え投資家もそれに納得するからこそ資金移動は起きる。日本でも早くこうなってほしい。
【4】日経新聞 7/2 「脱炭素」特化の投信相次ぐ ESGより基準明確 野村アセットなど貢献銘柄選定
温暖化ガスの排出量削減など「脱炭素」に貢献する銘柄（電気自動車、半導体などの関連企業）に投資する投資信託の記事。野村アセットが検討中の日本株投信や三井住友トラスト・アセットが運用中の世界株投信などが紹介されている。
これまでもESG（環境・社会・企業統治）をテーマとした投資信託はいくつもあった。アセットマネジメントOneの世界株式を対象としたESG投信は現在約1兆円の残高があるが、こうしたESG投信よりも銘柄の選定基準を「脱炭素」に絞ることで違いを出している。しかし、流行りの投資テーマに乗ったいつものファンド設定ということではないか。
こうした投資テーマは個人投資家に説明しやすく、投資家の方も今話題のテーマだから理解しやすい。しかし、「脱炭素」という投資テーマだけで売り上げや利益を上げている企業がどれくらいあるのだろうか。投資信託の販売資料には「脱炭素の動きが進むにつれて業績拡大が期待できる銘柄を組み入れる」と書いてあるのだろうが、実際は脱炭素が事業の一部である企業が保有銘柄の大部分を占め、テーマとは関係のない事業（本業）が株価を左右するのではないだろうか。
記事の最後にあるように、話題性のある投資テーマに乗った投信は、短期的な人気が出る半面、次のテーマが登場すると廃れやすいという。記憶に新しいところではロボットや人工知能（AI）関連の投信があったが、最近は話題にならない（新聞広告もあまり目にしない）。
商売第一とはいえ、こうした販売側の都合による投資信託をいつまで作り続けるのだろうか。
【5】日経新聞 7/2 政界Zoom 長期戦略、思考停止の与野党
この記事に全て同感、以下気に入ったフレーズ：
＊日本では経済政策の路線で決定的な対立はあまりなく、保守やリベラルといった対決の構図は空理空論
＊安倍晋三前首相：旧民主党がやろうとした分配政策を「全世代型社会保障」といった名称に変えて取り組んだ。外交・安全保障政策は右派に近い立場だが、経済政策についてはリベラル系の施策も積極的に取り入れ選挙に勝ってきた。
＊立憲民主党など野党：「減税してお金がないのにどうやって支出するのか」。他の政策と整合性がとれないのに減税を主張するなら「政権をとる気がない」。
＊自民党は一時期を除いて半世紀、政権を担ってきた。「ここをたたけばお金が出てくる」と国の制度を知り尽くしている。
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４．投資のヒント
「投資手法」や「銘柄紹介」だけでなく、「気になった指標や発言」や「社会や政治の動き」を書くコーナーです。
日本人の資産運用はアクティブ投信だけじゃダメ！
■日米の個人金融資産
日本の家計が保有する金融資産の残高は3月末時点で前年比7.1%増の1946兆円で過去最高だ。内訳は現金・預金の残高が5.5%増の1056兆円。保険・年金・定型保証は1.3%増の533兆円、株式などは32.1%増の195兆円、投資信託は33.9%増の84兆円だった。投資信託の残高は過去最高。〔日経QUICKニュース 6/25 個人資産、投資拡大の兆し〕
一方で米連邦準備制度理事会（FRB）の資料に基づけば家計の純資産（家計の総資産から負債を差し引いた残高）は136.9兆ドル（約1京5000兆円）。第1四半期に金融資産は5兆ドル（550兆円）増加し、株式だけで3.2兆ドル（約350兆円）増えた。つまり、株式や不動産などの資産価格の上昇が家計の純資産の急増に拍車をかけた恰好。〔ロイター 6/10 米家計資産、第1四半期は136.9兆ドルと最高 一段の経済成長余力〕
■日本人の資産形成の要
①マーケット・リスクに晒す資金量の増大
②マーケット・リスクのコントロール
この2点が資産形成の要であることを繰り返し伝えている。今回はこの2点を日米の投信残高を例に掘り下げてみる。
■日本の公募投信運用残高トップ10
テーブルは日本の個人投資家向け公募投信の残高上位10傑だ。10本中7本は米国のハイテク銘柄を中心に運用するファンド高成長銘柄で4位の「ピクテグローバルインカム株式F（毎月分配）」は配当銘柄のバリュー株投信、そして9、10位が不動産投資信託（REIT）でこちらも同じく配当狙いだ。
運用金額はトップのGESGハイクオリティ成長株式F（H無）が1.1兆円で1兆円を超えるのは2本あるが10位は5400億円だ。上位10本の合計は8兆円超ある。運用スタイルは10本全てがいわゆるアクティブ運用のファンドだ。つまり運用者が資産配分や銘柄選択を行い、定期的に投資家に運用報告するファンドで、購入手数料も年間の信託報酬もETFに比べれば相当に高額なファンドである。（テーブル２）
ところで日本の公募投信の残高は直近増えたと言っても120兆円ほどだが、日銀が大量に購入しているETFを除けば80兆円に届かない。（テーブル１）
■米国の運用残高トップ10（投信とETF）
一方で米国の残高上位はS&P500指数に連動するETFと投資信託が１～3位で、その3本だけで120兆円ほどある。4位のVTSAX とは「バンガード・トータル・ストック・マーケット・インデックス・ファンド」で、株式市場全体の投資リターン指標に連動するファンドであり、パフォーマンスはS&P500指数とほぼ変わらない。
１～9位まで合計すると290兆円ぐらいある。そのどれもがS&P500指数かそれに類似の指数を通じて広範な米国株式に連動する、パッシブ投資と言われる運用手法の投信かETFだ。これらのファンドは手数料が極端に安いので長期保有しても手数料の負担感が少ない。
なお10位のFDRXXに22兆円ほどあるが、これは資金を短期国債で運用しており、運用利回りではなく安全な避難場所としての役割だ。（テーブル3）
■日米のリスク資産の決定的な差
この日米のファンド選好の違いは大きい。最初にお伝えしたマーケットに晒す投資金額とリスクの両面で、日本のマネーは米国の個人投資家に比べて絶対的に不利な運用方法に固執している。極めて少額のおカネをことさらリスクの高い商品につぎ込んでいるのだ。
本当にその個人のことを思えば、証券会社はハイリスクのアクティブ運用投信はほどほどにして、預貯金からS&P500指数のETFや投信に口を酸っぱくして誘導することだ。それが正しいと分っていても、実践することが証券会社や運用会社の経営の逆風になってしまうことが、全ての元凶だと私は分析している。
そうなると個人投資家は情報の真贋やクオリティーを自ら見極める必要に迫られる。それがなかなか難しいのが現実だ。ご質問があれば、是非我々にお問い合わせいただきたい。
テーブル１ 投資信託概況のバックナンバー
テーブル２
グローバル運用残高が一番多いのはアセマネワンの「GESGハイクオリティ成長株F（H無）」
テーブル３
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５．川田のお散歩
◇◇ワクチン接種完了◇◇
先週月曜日（6月28日）でモデルナのワクチンの2回目接種を完了した。1回目は接種翌日午後に若干の倦怠感、今回の2回目は接種翌日の午前中から熱っぽい。火曜日は在宅と決めていたのでちょうどいい。仕事は出来ないほどでもないが体全体が怠く感じる。遅いランチのあとソファーに横になったら思わず寝入っていた。
◇◇最近ハマっていること◇◇
もう何年も前から好物の一つ。ずっと前はハーゲンダッツに凝ったこともあるけど今じゃ食後は無意識にこの「あずきバー」を探している。このアイスキャンディーは6本入りで紙のパッケージに入っている。ところが隣に1本ずつフィルム包装してある「北海道あずきバー」を見つけた。初めて食べたが量も多めで小豆の量もタップリ感があって美味しい。もう紙パッケージには後戻りできないかな？
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６．今後の活動情報
◇7月4日（日）歯科医師向けセミナー
「米国経済を味方につける資産形成術」
◇7月6日（火）午前8時20分頃 日経CNBC
◇7月7日（水）午前11時 ストックボイス
◇7月13日（火）午後20時 マネックス証券主催オンラインセミナー 老後資金もFIREも！米国市場で「お金」を作る資産運用とは？
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７．質問コーナー
質問（要約）
川田様は米国ETFのQQQをコアにして投資をされているとのことです。
「VGT バンガード 米国情報技術セクター ETF」とQQQを比較した場合に、具体的にはどのように優れているのでしょうか。その違いや差をお伺いできれば幸いです。（上位10銘柄を比較すると、ずいぶん違いがあるようです。）またQQQの下落時の強さという特徴は、非常に魅力的です。
お答え
私の場合、コアをQQQにしているのはS&P500指数やナスダック総合のような代表的な指数と上下に動く時の相関が高く、さらにこの10数年間は両指数よりパフォーマンスが良好だったからです。情報技術のセクターに特化すると、先ほどの代表的な指数（S&P500、ナスダック総合）と相関が薄れるのではないかと思っていました。S&P500指数の1セクターということで相場全体の動向を反映していないのではとのイメージが焼き付いていたのかもしれません。
実際に構成銘柄を比較すると、両ETFには同様の銘柄はあっても構成比率は結構な違いがありますね。その一方でパフォーマンスを比較すると、計測期間にもよりますが、実はそれほどの違いは指摘が難しいですね。
現時点でこの両ETFはどちらも同じようなパフォーマンス効果を発揮していますが、今後はどうでしょう？私はVGTも保有していますが、大部分はQQQです。
VGT（そうろく足）≒QQQ（実線） 年初来
VGT（ロウソク足）>QQQ（実線）過去5年
QQQ（実線）>VGT（ロウソク足）過去約18年
質問２
バンガードS&P 500 ETF（VOO）とインベスコQQQトラスト・シリーズ1（QQQ）でコア長期分散投資を進めております。長期投資であれば変動が激しくてもリターンの大きなインデックス型ETFで着実に増やしたいとしながらも、一方でリターンは小さいが着実なインカムゲインにより「心身とも」に安定した投資生活でありたいと思い、株価も安定した高配当株ETFであるバンガード・ハイディビデンド・イールドETF（VYM）などで長期分散投資を「並行」しております。
川田さんのコア長期投資はキャピタルゲイン志向と存じますが、米国高配当株ETFの長期投資についてはどのようにお考えでしょうか？
お答え
高配当ETFですが、私も何度か利回り株とか利回り狙いの債券ETFを買いました。当初は数年単位で保有するつもりで買いましたが、マーケットが下がると思いのほか下がる。逆にマーケットが上がるともっと激しく上がる銘柄が目につき、利回り銘柄や利回りETFは出遅れ銘柄や出遅れETFになり、自分の銘柄選定の失敗となって自分を責め立てることになりました。というわけで、すっきりするために、それらを全て売ってSPY、VOOやQQQになったというわけです。
再度のご質問
私はコロナ暴落以後にVYMで投資を開始しましたので、暴落前のレベルにVYMの株価が戻らないことをあまり気にしていませんでした。
確かに長期投資の中で10年に一度くらいは暴落が起き、一斉に株価が急落しますし、「且つ回復しづらい」ことを考えると、高配当株投資はトータルリターンとしてはリスクがあるのでしょうか。個別株でも高配当であって且つ暴落しても早期回復する銘柄は殆どないですものね。
お答え（というか感想）
トータルリターンとしてリスクがあるというよりも、QQQやSPYに比べると、パフォーマンスで見劣りするということですね。ただし安定する可能性が高いという特徴は残るので、個人としてこれをどう感じるかは、数字上の問題とは異なる部分です。お送りいただいた下記のマップを拝見すると、投資に関してよくご理解されていると思うので、ご自身の納得の部分が大きいかと思います。
ご質問の方、自らが作成された運用戦略マップ↓
バンガード・ハイディビデンド・イールドETF（VYM、ロウソク足）対S&P500指数（SPY、オレンジ色）過去約15年
過去5年間
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★ご質問は、以下の【質問ルール】をご一読後、
info＠kawata-magazine.comまでお願いします。
【 質問ルール 】
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