米国株式投資の真実を伝える 川田重信の「メディアで鍛える米国株式講座」 ［Vol.8］2021年7月26日配信
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米国株式投資の真実を伝える
川田重信の「メディアで鍛える米国株式講座」
［Vol.8］2021年7月26日配信
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＊＊＊目次＊＊＊
マーケット振り返り
今週のズバリ！
今週のピックアップ記事
投資のヒント
川田のお散歩
活動情報
質問コーナー
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１．マーケット振り返り（7月19日～7月23日）
＜主要指数＞
・NYダウ 1.1％
・S&P500指数 2.0%
・ナスダック総合指数 2.8%
＝駆け足バージョン＝
新型コロナウイルスの感染が再度拡大して再び景気が後退するとの懸念から月曜日に大きく売られたが、市場の予想を上回る決算発表を受けて懸念が後退し、買いが先行した。主要3指数は金曜日に史上最高値を更新して引けた。
＝ちょっとだけ詳しく＝
新型コロナウイルスのデルタ変異株による感染拡大を背景となって世界景気が早期にピークアウトすると懸念されたことから、アジアや欧州の流れを引き継いで月曜日に急落した。しかし火曜日以降は長期金利の低下を受けてハイテク株を中心に成長株が買われたほか、市場予想を上回る好決算の発表が相次いで反発に転じた。新規失業保険申請件数が予想外に増加したことから下落する場面があったものの、空運株や消費関連株の好決算が景気見通しに対する不安を打ち消した。来週発表予定の大手IT株の決算が期待されて金曜日も続伸し、NYダウが史上初めて3万5000ドル台に乗せたほか、S&P500指数やナスダック総合指数も揃って史上最高値を更新して週末を迎えた。
株価テーブル
S&P500指数 過去1年日足
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２．今週のズバリ！
これだけは知っておいてほしい情報をお届けするコーナーです。
先週月曜日の米国市場の急落に驚いた投資家も多かっただろう。日経新聞も「下落幅は約9か月ぶりの大きさ」と、NYダウが大陰線を描いたチャートを載せていた。
株式市場の動きを表現する一つに「エスカレーターで上り、エレベーターで降りる」というものがある。上昇するときはゆっくりだが、下落するときは一気にということを表したもので、上記の日経新聞のチャートを見ると、そのように見える。
ただし下落の理由は「新型コロナウイルスのデルタ変異株」による景気悪化懸念だった。これはここでも指摘していたくらいだから、ある程度は織り込み済みであり、下落がもっと大きく、もっと長くなるとは思われなかった。
好材料にしても悪材料にしても、市場に対する影響力が大きいのは「想定外」や「サプライズ」だからである。そうなるだろうと予想されていた材料が短期的に市場を大きく動かすことはない。そして、想定外のものの多くは悪材料だから、相場が乗るエレベーターのほとんどは下り方向になる。
反対に好材料は想定されたものなのでサプライズはないものの、時間とともにじわじわと織り込まれていく。基本的に米国の企業ファンダメンタルズは全体としては右肩上がりだから、気が付けば上の階にいたということになる。
さて、来週は28日に金融政策を決める米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果が発表されるが、前回ややサプライズだったこともあり、今回は無風だろう。第2四半期のGDPの速報値が29日に発表されるが、これも高成長は織り込まれており、サプライズがあるとすればよほど高くてインフレ懸念が高まった場合だけだろう。
それよりも来週の注目は決算発表だ。特に27日の火曜日はグーグルの親会社であるアルファベット、アップル、マイクロソフトが発表する。これら3社の時価総額は全て世界5位以内で、合計すると6兆4000億ドルに上る。1％動いただけで6兆5000億円を超えることになるから、大変なものだ。
最後に、今週のバロンズで「7月の第5金曜日は下落する確率が高い」という記述があった。よく考えてみれば第5金曜日は必ず月末であり、「週末+月末+決算発表の山越え」だと買う人はあまりいないはずだ。こういった点からも基本的にエネルギーが少ない夏休み相場が続きそうだ。
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３．今週のピックアップ記事
資産形成に役立つ情報を、私が得た情報の中から気になるものをセレクトしランキング、極々私的な見解でコメントするコーナーです。
【1】日経新聞 コロナ後の運用、動揺に備え 債券とドル建て商品に注目 7/24
個人投資家の資産運用の組み立てに関する記事だ。記事では以下の3つのポイントを挙げて分散投資を勧めている。
①金融商品の分散
②地域の分散
③金融商品間の資産配分の機動的な見直し
個人投資家と言っても千差万別だが、上記は少なくとも、まだしばらく本業（会社勤めなど）で稼げる人には不要だ。
ずっと言っているように、S&P500指数のETFかインデックス投信だけで地域の分散はできるし、本業の稼ぎがあるならば、基本的に金融資産の分散は使う予定のある手元資金以外はすべて米国株（リスク資産）で問題ない。
それでもシニアの人には金融商品の分散とその比率の変更は必要かもしれない。しかし、記事で紹介しているのは年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）の配分だ。「国内債券、海外債券、国内株式、海外株式を25%ずつ保有するのが基本で、運用開始から20年間の収益率は3.61%と手堅い」とあるが、3.61％は低すぎるし、GPIFに従ったからと言って決してマイナスにならないわけではない。
個人投資家であっても、少し勉強すればこういう理屈そのものが間違っていることは分かる。この記事の執筆者はマーケットへの理解の基本が間違っている。
この記事の何がどう間違っているのか？どうするのが資産形成の王道なのか？私の動画をみて勉強してもらうのが手っ取り早い。その上で疑問があれば質問をいただきたい。このメルマガでも答えていきます。
【2】日経新聞 アメリカンドリーム、今は昔？「親より豊か」難しく 7/19
たとえ貧しい家に生まれようとも本人の努力と才能次第で親より豊かになれる。これが自由と資本主義を原動力に米国発展の礎となってきた。ただし、今、この「アメリカンドリーム」が揺らいでいると、記事では紹介している。
そこで、昨今地道な解決策の一つとされているのが「転居支援」だ。30歳時点で親の収入を超える子供は、84年生まれだと50％に下がっている。結婚、子育て、住宅購入などを先送りする傾向が強く、実家暮らしの若者（18～29歳）の割合は52％と、過去120年で最高だ。そして転居率は90年以降低下し、2020年には9.3%と調査開始以来で最低だ。
転居することで良い暮らしが手に入る確率が高まるため、一部の州は転居支援を始めている。良好な地域に移った子供は生涯年収が8.4%上がるという推計がある。あるヘッジファンドの創業者は安定したインターネット回線の無料提供プロジェクトを資金支援し、若者に成長の道筋を提供している。デジタル面での分断が若者にとって決定的だと考えるからだ。
この記事を読んで、アメリカンドリームの根底にあるのは「単なる能力主義ではなく、条件の平等こそが本質という考えだ」と思った。格差を是正し条件を平等にするにはどうすべきかを真剣に考え、行政だけでなく民間も取り組む。この正義感が民主主義を支えている。結果の平等でなく条件の平等という点が大切だ。
多くの移民にとって米国は今でも夢を実現できる国であり、貧困の連鎖を抜け出そうと次世代のために一歩を踏み出す人を支えるのが米国の流儀だ。そこから考えると、国家としての平等、正義、民主主義が資本市場を支えているとも言える。誰もが夢を実現し「どう生きるかの自由」を得られる場も資本市場が提供しているのだ。
【3】西日本新聞 デルタ株深刻化…米のワクチン懐疑派も一転接種訴え 7/23
「米国で新型コロナウイルスの変異株「デルタ株」の感染が深刻化する中、一部の共和党幹部や保守系メディアから積極的にワクチン接種を呼び掛ける動きが出ている。同党支持者には反ワクチンの陰謀論を信じる人が多く、接種を妨げる大きな要因となっていた。」
この記事の内容を、私はFT（フィナンシャル・タイムズ Republicans urge supporters to embrace vaccines in abrupt shift of tone ）を読んでいて見つけた。当然日本語の方が早く読めるので、この記事を日本語で検索したが、現時点でヒットしたのは西日本新聞だけだった。
さて、あれほど頑固にワクチン接種を否定していた共和党幹部が一転してワクチン接種を奨励するメッセージを出し始めた。共和党上院トップのマコネル院内総務も20日の定例会見で、未接種者に対して「できる限り早くワクチンを接種しないと、秋には昨年のような悲惨な状況に戻ってしまう」と警告したというのだ。
記事を読んで欲しいが、共和党のワクチン接種に対する方針は本当にばかげているし、狂気の沙汰だ。接種に反対している政治家はワクチンの効果について理解しながらも、政治的な意図があっての事だろう。政治家の資質には“高度な人間性”が必要なはずだが、時にはそれが無知と残酷の上に胡坐をかいた怠慢に見えるときもある。
さて、このワクチン接種一つとっても民主主義を貫くことの難しさがわかる、あの米国でさえだ。一方で日本はこれほど識字率が高く国際情勢に対する理解度も深いのに、国民の声が国政に反映されていないと感じることが多い。
そういえば、今回のワクチン騒動で飲食、レジャー、旅行業界がこうまで虐げられ、怨嗟の声が聞こえるのに、暴動は起きない。メディアでみる諸外国の様相は皆さん知っての通りだ。それとも、日本ではメディアが伝えないなにか”飴玉”が配られているのだろうか。
こういう場面では日本にも「怒り」が必要だと私は感じている。日本人が「怒り」を表に出さなく無くなって久しい。この世の不条理や理不尽さにはもっと「怒り」を露わにしてもいいと思う。もっともその「怒り」のエネルギーも何処かに吸い取られているのだろうか？
【4】日経新聞 米企業、4～6月最高益へ ITけん引、消費も回復 7/23
4～6月期の米企業の決算発表が本格化する。アナリスト予想では本業の利益が前年同期比で4割以上増え、過去最高となる見込みだ。7～9月期以降も最高益の更新が続く予想だが、米政府の経済対策の効果が徐々に薄れ、人件費や材料などのコストの不透明感が強く、感染力の強い変異ウイルスは米国でも急速に広がっており、経済再開の流れに水を差すリスクも浮上する。
IT（情報技術）大手の収益拡大が続いている。アップルは「iPhone」の販売が好調で利益は約5割伸びる。グーグルは親会社のアルファベットはインターネット広告収入が伸び利益は2倍以上増を見込む。全米で経済再開が進みサービス関連・個人消費の客足が急回復した。ウォルト・ディズニー、マクドナルドの利益も前年同期比で80～90%増える見通しだ。
一方、ウォルマートのCEOは懸念材料として原材料高、人材不足、物流停滞を上げた。ペプシコのCFOは物流費や材料費の上昇による利益の圧迫と卸売価格の引き上げを示した。ゼネラル・モーターズ（GM）は鉄鋼や樹脂部品などのコスト上昇が下半期の減益要因になりそうだ。
記事の内容は異常だが、第2四半期の決算発表が出揃えば結果的に前年同期比で66％程度の増益になると予想されている。そして週刊米国株式展望のP7のテーブルによれば、この後も来年一杯は高い伸びが期待される。
どうして米国企業はいつもこうして好決算が持続できるのか理解に苦しむ時もある。とにかく成長分野に経営資源をドカンと投入し無駄なコスト（要は人件費）を削減し自社株買いを励行するからと、私は理解している。それでもこの増益率の持続は凄まじい。だから米国株式は売ったらダメなんですね。
【5】日経新聞 GXの衝撃（4）気候対策問う株主総会 「緑のマネー」世界動かす 7/22
株主提案によって企業の行動を変えようと環境系非政府組織（NGO）が株主総会に乗り込んできている。企業側が耳を傾けざるを得ないのは、巨額の運用資産を持つ機関投資家が背後に控えるからだ。機関投資家は企業の環境対応を評価し株主提案を行う上で、NGOと協力関係にある。NGO幹部は「環境対策を政府に求めるよりも化石燃料に流れる資金を止める方がカーボンゼロへの近道だ」と語る。
環境団体と投資家の急接近が投資資金の流れを大きく変え、2021年1～5月は投融資額において脱炭素が化石燃料を上回った。米大手銀行の幹部は「地球温暖化に伴う異常気象が増え、企業にはこの問題を解決する責任がある。金融はそれを加速させなければならない」と語る。温暖化を明確なリスクととらえる資金の出し手（緑のマネー）が企業選別に動き出している。個人投資家としても資金の出し手となる上で、機関投資家と同様に脱炭素の流れが企業業績に与える影響を見極めると同時に、倫理的な観点を考慮するのは当然な流れだろう。
そこで「脱炭素」や「ESG（環境・社会・企業統治）」をテーマとした投資信託に目が向くかもしれない。しかしながら、ESGなどに特別の関心があり、利益よりもそちらを優先する価値観であれば、そういう投資信託も選択肢だろう。だが、S＆P500指数は投資家が考え得るあらゆる観点から選別した企業で構成している。つまり、それらの企業は対処すべきリスクが温暖化にあるならば、最善を尽くし対処するはずで、対処しない企業、つまり非倫理的な企業は長期的には市場から淘汰されると信じている。
したがって、パッシブファンドのS&P500指数ETFやインデックスファンドに投資することでも、個人投資家は「緑のマネー」の出し手になっているはずだ。
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４．投資のヒント
「投資手法」や「銘柄紹介」だけでなく、「気になった指標や発言」や「社会や政治の動き」を書くコーナーです。
■インデックス運用はずるいの？
最近インデックス投信の話題を多く紹介している。それほどこれは日本人の資産形成に大事だからだ。最近の日経新聞の記事もあった。7月19日の「「タダ乗り投資」市場蝕む パッシブ化の弊害強く」だ。
「パッシブ運用」が膨張し、株式ファンドに占めるパッシブ運用の比率が20年末に44％まで高まった。そうなるとその弊害が発生しているのではないかという記事だ。
■アクティブ運用やアナリストにただ乗り？
どんな弊害が指摘されているのか。
①インデックスファンドは割高な値段でも指数の比率通り買ってしまうので企業の実力が正確に反映されない。
②パッシブが多数派になった途端、市場の価格発見機能が蝕まれるかも。
つまりアナリストやファンドマネージャーが少なくなり、企業の持つ価値を発見する人が少なくなると市場としての効率性が損なわれる。
③パッシブ運用は資金が流出しない限り、構成銘柄を持ち続けるので、保有する株は持ち合いと同じ固定株になるのでは？そうなると市場に流動性が少なくなる。そのことで投資家が不利をこうむるのではないか？
アクティブ運用の信者がインデックス運用にいちゃもんを付けるのはこういう点だろう。一方でこれらに対する反論として
①パッシブ運用はあらかじめ決められた比率に従って売買する。売買対象の個々の銘柄が不当にそして意図的に押し上げられた売りたたかれることはない。
②仮にパッシブが過半を占めたとしても、株価に企業の情報が反映されなくなる訳ではない。アクティブ運用の調査は量よりも質が問われる。インデックスファンドの創設者、ジョン・Ｃ・ボーグルも指摘しているがアクティブ運用の比率が仮に５％とか10％になっても彼らの価値発見機能は十分に有効だ。
③持ち合い株と同じ固定株になるという見方は間違っている。政策的に保有する持ち合い株は市場動向によらず保有し続けるが、株式ファンドの投資家はそうではない。常に他の債券や不動産等の投資対象と比較し、投資判断により売却することもあり、それは資金の流出となる。また、昨今の運用会社の動きから考えると、持ち合い株と同様に経営に対して白紙委任状の状態がいつまで続くか分からない（米国ではエンゲージメントと称して企業と運用会社が話し合いを持ち、必要であれば議決権を行使するのが一般的）。
■誤解は解かねばならない
以上のようにアクティブ運用のマネージャーの疑問は一見もっともらしいが冷静に考えると誤解も甚だしい。
また上記②について私の思うところをお伝えする。講演会で以前はS&P500指数のパフォーマンスが優れているのはS&P500指数に採用される基準が厳しく、その基準を満たさなければ指数からはじき出される、つまり適者生存が利いているからだとお伝えしてきた。
しかしこれは間違いかもしれない。私のYouTube動画の常連メンバーの大倉博士に指摘されたことがあるのだ。長期ではS&P500指数 と全米株式のパフォーマンスに差はない。下記のチャートをご覧いただきたいが、バンガードS&P 500 ETF（VOO）とバンガード・トータル・ストック・マーケットETF（VTI）の過去10年ほどのチャートを比べるとそのパフォーマンスはほぼ同じだ。
これはなにを物語るのか？端的に言えば、米国株式市場でS&P500指数のパフォーマンスが優れているのは、入れ替えの基準があって適者生存が利いているからではない。というのもVTIにはアナリストカバレッジがないか、仮にあったとしても不十分な企業もたくさんあるはずだ。つまり米国株式市場では、VTIが示すように、公開企業というだけでマーケットの淘汰や選別機能が働いていることになる。
■賢いのはアナリストやアクティブ運用者ではない
より重要なのは、無数の大衆投資家や企業経営陣、さらには企業買収や部門売却を通じて企業の本源的価値の実現に努めるガチの投資家、彼ら全ての存在がトータルとして効率的なマーケットの維持、つまり市場の浄化に貢献していると思わせる点だ。
つまり、多種多様なステークホルダーの集合知は、どんなに敏腕なアナリストや運用者よりも企業の価値を正しく測定していると言えまいか？いや言える。
バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（VTI）
あらゆる時価総額規模の米国株式を保有。米国株式市場全体を投資対象とする。3500以上の銘柄を保有し、時価総額ベースでウエートを算定。
バンガードS&P 500 ETF（VOO）
S&P500種指数のパフォーマンスに連動する投資成果を目指す。主に米国の大型株を保有。S&P500種指数の全構成銘柄に投資し、四半期ごとに時価総額加重平均を用いて保有銘柄のウエートを算定しリバランスする。
VTI対VOO 過去約10年の相対チャート
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５．川田のお散歩
◇◇最近行ったお気に入りのお店◇◇
1年半ほど前から平日にスポーツジムに通い始めた。土日は公園で体を動かしているが、平日もストレッチをしないと気持ちが悪い。そう思って家の近くでジムを探していたら、ちゃんとあるではないですか。その後、週に2回ぐらいのペースで通っていたが、コロナ以降は何度も休業しているので回数がガクンと減った。そして最近はまた通い始めた。
このジムでは各器具を使い終わると消毒液で使った器具をその都度消毒するのが利用の決まりだ。勿論私もルールは守っていますよ。
ところが、だ。つい先日、ほんとたまたまだと思うのだが、その消毒のルーティンを1回だけ忘れた。たまたまだよ、ほんとたまたま。そうすると数メートル先のお兄さんが 目ざとく私のポカを見つけて鋭い目で忠告する。私は即座に平身低頭謝った。そして忘れた自分を厳しく責め立て自らを叱責しながら約20秒（ウソ）にわたって器具をゴシゴシ消毒し続けた。そいでもって「これで良いですか？閣下！」と心の中で叫んで見せた。最近、若いモンから叱られる癖がついてんだよね。
前にも忘れたことはあるに違いない。でも、そんなし忘れは多分100回に一回もないと思うよ。それを目ざとく見つけるんだから相当アンテナが高いね、この人。
私なんか、他人のし忘れは全く気にならない。そもそも私はワクチン2回終わっている。それにあんなに消毒しなくても十分清潔だ。利用者の私がなんでこのミセの掃除の手伝いせにゃいけんの？（と言う勇気はないですよ、私は、ハイ）。かりに私が忘れても大多数の潔癖症の日本人がゴシゴシやってくれる。それに注意して逆切れされたら怖いもん。
もっというとやね、いまでもガンガン呑みにいって無意識にシニアを感染に追い込んでいるのは、我々のまわりの若いモンでしょう？ということは確率的にあのジムのインストラクターや利用者の若者も盛り場をほっつき歩いている可能性が我々より高い（絶対や、知らんけど）。
要はね、普通に清潔にして私のようにワクチンも打って盛り場をほっつき歩かないならあまり神経質になること無いんちゃうん？
で、そのお兄さんの消毒作業をチラ見したらそれはそれは丁寧に器具をいたわるように撫でまわしていた。私が見ていると思ったから？そんなヤワな人じゃない、あれはマジでやっている。私にはできないね。そういえば私は、家でも風呂で乱暴に風呂桶を扱い、居間の電気や扇風機を消し忘れているそうだ。
でも仕事ならいざ知らず他人の落ち度をそうまで目ざとく、鋭い目で指摘できるのがマジ怖い。
だけど、そうやって無意識に他人の落ち度をあげつらえる人ってヘンじゃない？だってそうじゃん。その人知らずに家で大いびき掻いて家人に迷惑かけてるかもしれんよ。地下鉄で爆睡して隣の人に寄りかかっているかもしれん。食事ではペチャペチャ音出して食べたりとか（これワシ？）呑みに行くとどういうわけかネクタイの上にソースこぼしたりとか（この人は会社で出世した！）。
そう。知らず知らずのうちに他人を不快にしているってことってありますよ、だれでも。しかもいびきなんか自分で治しようがないっしょ。それを棚に上げて自分だけは正しいって言い張っているようなもんでしょ。一言で言うと日本人のこの不寛容がこうまで日本の株式市場を堕落させたんちゃう（一気に飛躍している）？ワシャ出来んわ、あんなことで人をなじるのは！とは言えませんので、今後は消毒に気を付けます！
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６．今後の活動情報
◇8月4日（水）午前11時 ストックボイス
◇8月10日（火）午前10時15分 日経CNBC
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７．質問コーナー
質問（要約）
川田さんは以前から、米国株初心者はETF（上場投資信託）を買いなさいと言っていますね。そこで調べてみると、米国ではS&P500指数のETF（ティッカーシンボルでSPY）と、ナスダック100指数のETF（同QQQ）がメジャーだと分かりました。
一方、東京証券取引所にも同じようなETFとして、S&P500指数対応ではコード番号1557のETF、ナスダック100指数では同1545のETFがあります。
どちらに投資するべきでしょうか。メリットやデメリットにはどういうものが考えられますか？
回答
基本的に大きな違いはありませんが、下記の点がメリット・デメリットになります。
①海外のSPYやQQQは米ドル決済なので、円→米ドルに転換するときに手数料が発生する。
②SPYやQQQは市場を反映して米国時間に刻一刻と価格が変わりますが、東証のほうは基本的にありません。前日の指数の引け値にその日の為替レートを掛けた円建て価格の周辺での価格が付くだけです。ですから、取引時間中に買いも売りも（デイトレード）しようというのであれば、SPYやQQQしか選択肢はありません。
③②の延長線上ですが、東証だと流動性が低いのとマーケットメーカー（値付け業者）のスプレッドの分だけ価格が不利になる可能性があります。
④東証ETFだと、円口座で税金等の扱いも普通の日本株と同じです。NISAなどの対応も基本的に大丈夫です。
⑤経費率（日本の信託報酬）はSPYやQQQのほうが少しだけ低いですが実際に気になる金額差ではありません。
⑥東証ETFの場合、あまりにも出来高が少なくなると上場廃止の可能性がありますが、SPYやQQQでは全く心配ありません。
以上です。⑥の可能性はかつての個別銘柄ではありましたが、現在の1557や1545ではまず心配ないと思います。
結論としては、手数料はどちらもそれほど変わらないので、デイトレードでなく、NISAなどの積み立てであれば、いろいろな面倒のない東証のほうが良いように思えます。
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