【ホームデポ徹底解剖 第1回】:客数減を値上げで耐える米住宅市場の現在地──純利益率10%死守のウラ側
ICHIRO|決算書解剖ラボ
米国のホームセンター最大手、ザ・ホーム・デポ(The Home Depot, Inc.)が提出した最新の四半期報告書(Form 10-Q、2026年度第2四半期:2026年5月〜8月期)は、現在の米国の実体経済、とりわけ「インフレと住宅市場の冷え込み」に直面する消費者のリアルな姿を鮮明に映し出しています。
売上高は478億6,100万ドル(前年同期比+5.7%)、四半期純利益は47億6,600万ドル(同+4.7%)に達し、最終的な純利益率は10.0%という小売・流通業態としては驚異的な高収益をキープしました。
一見すると極めて順風満帆に見えるこの決算ですが、報告書の行間を丹念に読み解いていくと、足元で起きている「消費者の買い控え」と、それを巧みにカバーした「特異な会計要因」が浮かび上がってきます。
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