米国株式投資の真実を伝える 川田重信の「メディアで鍛える米国株式講座」 ［Vol.7］2021年7月19日配信
〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓
米国株式投資の真実を伝える
川田重信の「メディアで鍛える米国株式講座」
［Vol.7］2021年7月19日配信
〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓
＊＊＊目次＊＊＊
マーケット振り返り
今週のズバリ！
今週のピックアップ記事
投資のヒント
川田のお散歩
活動情報
質問コーナー
■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■
１．マーケット振り返り（7月12日～7月16日）
＜主要指数＞
・NYダウ -0.5％
・S&P500指数 -1.0%
・ナスダック総合指数 -1.9%
＝駆け足バージョン＝
週間ベースで4週間ぶりの下落。決算発表が期待を大きく超えられずに利食い売りが先行。消費者物価指数が市場予想を上回った一方、金融政策の変更にはつながらないとの見方から長期金利が低下して、市場を下支え。
＝ちょっとだけ詳しく＝
前週末の勢いを維持して始まり、月曜日に主要3指数が史上最高値を更新したものの、火曜日発表の6月の消費者物価指数が市場予想を上回ったことから利食いに押された。銀行株から始まった決算発表は概して前年比大幅な増益だったものの、期待が高かっただけに上値を追うには力不足だった。連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長の議会証言では引き締めに動くほど経済が回復していないことが示され、長期金利の低下につながった。半導体受託製造のTSMCの決算発表が期待を上回らず、半導体株などの成長株が売られた。週末にかけては新型コロナウイルスの変異株の感染拡大が懸念され、主要指数が4週間ぶりの下落となったほか、小型株指数が大幅安となった。
S&P500指数 過去1年間
■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■
２．今週のズバリ！
これだけは知っておいてほしい情報をお届けするコーナーです。
米国株式市場は週間ベースで4週間ぶりの下落。月曜日に史上最高値を付けた後は「エネルギー不足」の感じだった。長期金利は一時的に上昇したが、インフレ率が予想を上回る上昇となっても低下する予想外の反応。その金利低下を受けても今回は成長株が買われることはなく、半導体株を中心に下落した。決算発表が始まったが、大手銀行株など好決算でも株価が上昇しない銘柄が多かった。
こうした市場の動きは、商いが薄く市場のエネルギーが少ないことが大きな理由だろう。市場参加者が少ないと、需給関係が少し不均衡になっただけで値動きが大きくなる。久しぶりに「新型コロナウイルスの感染拡大」が悪材料として指摘された背景もこれだろう。また、主要株価指数は史上最高値付近にあるが、一部の大型株の上昇が支えているだけという見方もある。これを裏付けるように小型株は先週大きく下落した（ラッセル2000指数は5.1％安）。
こうして書くと弱気のようだが、市場関係者が高値警戒を持っている時は大崩れしないものだ。前から書いているインフレ（金利上昇）、企業業績のピークアウト感、感染再拡大といった懸念材料も、ある程度は織り込まれているから大崩れの材料にはなるまい。
ということで、長期投資の人は売ることはなく、余裕資金のある人は焦って買う必要はないという相場が続きそうだ。エネルギーが低下している市場で無理にトレードすると捕まった時に身動きがとれなくなる（特に中小型株）。成長株ではなくバリュー株などの推奨も聞こえてくるが、株式を買わなければならない機関投資家は別として、個人投資家が無理に抱える銘柄でもないだろう。
今週は決算発表シーズンが続く。ハイテク関連では火曜日のネットフリックス、水曜日のASMLホールディングとテキサス・インスツルメンツ、木曜日のインテルとツイッターが注目。その他では、月曜日のIBM、水曜日のコカ・コーラ、金曜日のアメリカン・エキスプレスなど。経済指標は住宅関連などがあるが影響は限定的だろう。
■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■
３．今週のピックアップ記事
資産形成に役立つ情報を、私が得た情報の中から気になるものをセレクトしランキング、極々私的な見解でコメントするコーナーです。
【1】日経新聞 デジタルのジレンマ（1）崩れる分配、消えた500億ドル 米巨大ITの富、働き手に渡らず 次世代にひずみ 7/13
IT（情報技術）をもとにしたデジタル経済への逆風が強まっている。規制論が世界で広がるのは、その膨張が富の偏在や社会の分断を生み、民主主義すら揺さぶりかねないからだ。
記事で問題にしているのは以下の点だ。
①年間の名目GDP（国内総生産）に占める割合が、米自動車産業は70年代まで2%前後。一方、ITサービスは19年も全体の1.2%にすぎない。
②付加価値を給与などにまわす割合の「労働分配率」が自動車は70年代に最大で70%を超えた。ITサービスは19年時点で約33%と全産業平均より約21ポイント低い。もし他の産業並みであれば労働者への分配は年570億ドル（約6.3兆円）ほど多かった。
③税負担率も米大手IT4社は15.4%で世界平均より9.7ポイント低い。
④関連産業への波及効果も限られる。日本では自動車の需要が1増えると他産業で1.7の生産を誘発する効果があるが、情報サービスは0.6だ。
上記の③に関して、7月10日に閉幕した20カ国・地域（G20）財務相・中央銀行総裁会議ではグローバル化とデジタル化に対応した法人課税ルールの見直しについて、閣僚レベルで大枠合意し、2023年の運用開始を目指すことになった。急成長した巨大IT企業に網をかけるのが各国の暗黙の了解だった。
ただ、これは税務に関すること。税金をどう取るかはテクニカルな話なので議論しないが、上記の①GDPに占める比率、②労働分配率、④波及効果に関しては別の見方もあるだろう。敢えて挑発的に反論すると、①はGDPへの貢献が小さくてもこれだけ儲かるのは効率が良いから、②労働者への分配が少なくても無駄遣いするのではなく資本（株主）への分配が多いのであれば、株主の最後が個人（年金なども含む）なら社会全体としては問題ない、④誘発されず、使われなかった資源を他で有効に利用する、もしくは使わないで豊かな生活を送れるのであれば、環境面でもプラスなのでは、となる。
もちろん、巨大ITに問題がないわけではないが、単純にこれまでの価値観で批判すると米国の国力を削ぐ結果になるのではないかとも思う。
【2】日経新聞 外国株人気、円売りの伏兵 投信経由の個人マネー厚く 7/14
外国為替市場で、個人投資家を主体とした外国株人気が新たな円安圧力として意識され始めたという記事。長期運用を目的としたマネーが投資信託を経由して海外株に流れ、ドル資産として滞留しやすくなっているという。
日本の個人金融資産残高に占める現金・預金は約54％で米国の約14％と比べるとかなり高い。賢明な投資家であれば、長期的に高パフォーマンスが期待できる米国株式市場に向かうのは当然の流れだ。その際に為替の変動リスクをあえてヘッジしない投資が増えている。日米の金利差でかかるヘッジコストが長期投資に不利なことも意識されているかもしれない。
ドル投資の反対売買（ドル売り）が長期間起こらないのであれば、円安につながるドル買いのエネルギーが強まることになる。いずれ投資したドルは売るから影響は中立では、という考えもあるが、本当に反対売買が長期間起こらないのであれば、当面はドル買い圧力が続くことになる。
為替の問題は投資家の時間軸で答えが異なるが、1ドル＝80円台のような超円高はもうないと考えており、長期投資家は円高ドル安リスクを恐れずに米国株式投資をすべきだ。もちろん、この記事にあるような傾向は、躊躇してきてた投資家の背中を押してくれるプラス要因だ。
【3】日経新聞 夕刊 「テック企業」標榜、焦る米銀 7/16
米大手銀行の2021年4～6月期の決算発表にからめて米国の金融業界の個人向け決済の競争を解説した記事。
大手銀行は決算発表の席上で、デジタルの重要性とデジタルへの投資を惜しまない姿勢を一様に強調した。現在、大手銀行の個人向け決済部門にとっては、同業他社だけではなく、巨大ハイテク企業や特化したフィンテック企業、そして何よりも世界最大の小売企業であるウォルマートがライバルとなっている。
デジタル取引の利用者数は増え続け、デジタルへの移行が不可逆となっている。ハイテク企業は大手や専業の中小企業を含めて合従連衡で消費者の利便性を高めているが、もともと個人顧客を相手に顧客中心のDNAが宿っている小売最大手のウォルマートが他社と共同とはいえ、金融サービスに踏み出したことは大きい。実店舗との相乗効果も期待される。
米国のバイデン政権は店舗の削減を続けている銀行業界に批判的だが、企業として効率化は避けられず、ましてこうした激しい競争下では当然だ。そして、こうした競争が米国金融や米国社会、米国株の強みにつながる。
【4】日経新聞 日経ヴェリタス 「ご長寿」投信に学ぶ資産運用の秘訣 7/18
「三菱アセット・ブレインズによると、日本株を対象とするアクティブ投信で運用期間が20年を超えるものは5月末時点で約140本。そこから昨年初来のリターンや純資産残高で優れた成績のファンドを絞り込んだ。」
日本のアクティブ投信で歴史がありパフォーマンスも良好な投信の紹介記事だ。投資対象は日本株だが運用会社は外資も日系も両方ある。
日本株で20年以上の長期で年率10％を超えるパフォーマンスは立派だと思う。ただし運用資産額は、一番大きな「JPMザ・ジャパン」の645億円があるが、それ以外は100億円に満たないファンドがほとんどだ。この程度の金額だとビジネスとしては赤字ではないだろうか。
記事を読むと思わず応援したくなる。しかしこうまで運用残高の小さいファンドは運用効率、運用の継続性を考慮すれば長期投資対象にはしない方がいい。日経ヴェリタスのファンドを応援したい気持ちは分るが、投資家には迷惑ではないだろうか？
【5】日経新聞 インサイドアウト 名ばかりCIO 場当たりDX 7/13
これは考えさせてくれた記事だった。今後の事業展開で必須の「デジタルトランスフォーメーション（DX）」を日本企業が進めるのに、その足元がおぼつかないと指摘する。
簡単にいうとDXを推進する企業内の人材が欧米企業よりも手薄だということだが、その要因として
過去のリストラで実働部隊が企業内にいない
司令塔となるはずの最高情報責任者（CIO）が専門家ではなく単なる名目
事業部門ごとの縦割りで全社的なDX推進をやりにくい
パッケージ型ソフトを活用せず独自ERPの継ぎはぎ（ベンダー企業の言いなり）
海外企業と比較した場合の予算不足と高い外部委託比率
などを挙げている。
経産省も危機意識を持っているが、なかなか前進しない。企業内だけでなく、業界としても優秀な人材がコンサルティング会社や外資系のユーザー企業に集まる傾向があるという。普通の日本企業ではIT人材の報酬が海外と比べて低すぎるからだ。
日本の企業だけではなく、最近の政府の問題（新型コロナの際の問題やマイナンバーカードなど）も根っこは同じだと思う。要するにITのスペシャリスト（専門家）を大切にしなかった結果だ。
スペシャリストの反対はゼネラリストだが、IT分野に限らず、日本では企業だけでなく、政府や社会でもゼネラリストがスペシャリストよりも上という意識が根強い。
スペシャリストのことを「〇〇屋」ということがある。ある種の揶揄が含まれた表現で、「財務屋」、「英語屋」、「法律屋」などがその類だろう。DXに関しても「システム屋」という呼び方があるはずだ。
スペシャリストのほうも、ある種の「特権」に安住していた部分があるので仕方ない部分もありそうだが、いずれにせよ、DXに限らずスペシャリストをきちんと評価して待遇できる体制にしないと、日本はどんどん遅れてしまうと考えさせられた。特にDXはこれまでのようにゼネラリストが頑張ってカバーできる範囲を超えているはずだ。
逆に言うと、日本には企業内システムを構築するシステムベンダーはあるが、パッケージソフトを生み出すような企業は当面は生まれないと思う。この分野で米国を中心とする海外の成長株に投資するべき理由がここにも一つある。
■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■
４．投資のヒント
「投資手法」や「銘柄紹介」だけでなく、「気になった指標や発言」や「社会や政治の動き」を書くコーナーです。
■アクティブ投信の中でも人気の「テーマ型投信」
日本の公募投信はアクティブ投信が残高の上位を占有している。一方で米国ではインデックス連動の投信やETFが圧倒的だ。この差がそのまま日米の個人の資産形成にも大きく影響している。すなわち日本ではアクティブ投信の上下動に一喜一憂しているうちに大きな資産増加の機会を逃していると思われる。
アクティブ投信の中で運用手法によりメリハリが利かせて注目が集まっているのが「テーマ型投信」だ。現在、世界中でこの「テーマ型投信」が急増している。「テーマ型」という考え方は日本株や投信の営業推進手法に昔から使われていたため、日本の投資家にはなじみがある。それがいま世界中で人気を集めているのだ。
2000年までのIT相場でもこのテーマ型投信がブームとなった。少数の大手ハイテク企業を大胆に組み入れ、一世を風靡した投信がいくつもあった。しかしITバブル崩壊と共に跡形もなく消え去った投信が多い。モーニングスターによると、1999年以降の3年間に設定されたインターネットをテーマとする投信47本のうち、約9割の42本は運用を停止している。
■人気のアーク社の投信
直近人気のテーマ型投信の代表格はアーク社の投信やETFだ。日本でも日興アセットの商品として多額の投資資金を集めた。同社の主力ETFである「アーク・イノベーションETF（ARKK）」の運用成績は今年2月までは圧巻だった。2020年2月から2021年2月の高値まで３倍に値上がりし、市場平均を大幅に上回る。世界を変革する「破壊的なイノベーション」銘柄を選び、電気自動車のテスラやテレビ向けストリーミング端末を手掛けるロクなどが上位保有銘柄だ。
このアーク社以外にも各社から「クリーンエネルギー」や「DX（デジタルトランスフォーメーション）」など、様々なテーマの投信が欧州や日本、中国などで設定されている。モーニングスターによると世界のテーマ型投信の資金規模は約65兆円と、2019年末比で2.5倍に膨らんでいる。
■リスクを見落としてないか？
「イノベーションや経済構造の変化をけん引する銘柄に絞って投資する」と掲げられると、なんとも言えない高揚感に期待が膨らむ。
ただしテーマ型運用特有の「集中投資」は、期待パフォーマンスの高さの裏で、相当なリスクをはらんでいることになる。テーマを絞るということは、保有銘柄が限られ、分散効果は低下する。ちなみにアーク・イノベーションETFの場合、通常の保有銘柄数は35～55銘柄だが、上位10銘柄の占める割合が50％を超えることもある。
さらに、類似のETFや投信がいくつも設定されているがこれも問題を引き起こしかねない。似たようなテーマ型投信で同一銘柄を占有することでリスクが高まるのだ。例えばナスダック上場で3Dプリンターの製造を手掛けるストラタシス（SSYS） は、浮動株の5割を28本のテーマ型投信が保有する。これほど保有が集中していると、不意の株価急落などで投資家がいっせいにテーマ型投信の解約に動いた場合、売却が困難になる恐れがある。
無理に売れば株価を押し下げて同じ銘柄を保有する他のファンドの運用成績を連鎖的に悪化させ、さらなる解約と株式売却という悪循環に陥りかねない。実際、この銘柄の高値は今年2月に付けた54ドルで、直近は20ドルを超えたところだ。
昨年あれほど良かった運用成績も今年は苦労している。今年2月のピークを境に株価が飛ぶように高かったハイフライング銘柄が強烈に売られた局面がある。アーク社の投信やETFも例外ではなく、大幅な下落に見舞われた。
■テーマ型投信はせいぜいおやつかデザート
テーマ型投信は上がっているうちは投資家の資金も集まり、その資金は予め定めたテーマにそって買わねばならない。そして、一旦そのテーマの人気が冷めると資金流出が起こり、運用者は否が応でも売らねばならない。つまり自分で自分の首を絞めることになるのだ。
私はテーマ型投信そのものを否定する者ではない。しかし、資産形成の視点でみたテーマ型投信への投資はほどほどにしておいた方がいい。資産形成ではあくまでS&P500指数連動の投信やETFが主食であり、テーマ型投信はせいぜいおやつか食後のデザートだと思ったほうがいい。
ストラタシス（SSYS）
ARKK 保有上位銘柄
下記はアーク社の主なETFとS&P500指数（水色）の相対株価チャート （2021年の年初来）
ARKK の過去5年間の推移
ARKK（ロウソク足）vs ナスダック100（橙の線） 過去5年間
ARKK（ロウソク足）vs ナスダック100（橙の線）（2021年の年初来）
■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■
５．川田のお散歩
◇◇最近行ったお気に入りのお店◇◇
ライバル肉料理店２つ
数人の女性が並んで待っていたので、つられて飛び込みで入ったのが近くの肉料理店だ。値段は少し高めだけど美味しい。食べたのはステーキサンド。その翌日のランチタイムにズームミーティングがあったのでBLT（ベーコン・レタス・トマト・サンドイッチ）を持ち帰った。私は一度美味しいと思ったら連続で食べてみて、2回目、3回目に自分の味覚がどう反応するのか試すクセがある。初回は査定が甘くなるのでそうしている。
一方でその近くのCOOK BARN TOKYO（クック バーン トウキョウ）はもっと頻繁に通っている。こちらも若干高めだが美味しさからすれば価格は良心的だと思う。ただし開店が11時45分なので11時半昼食スタートの証券マンと合わない。焼きめしの「脂少なめ、肉も細切れ」は川田社長用だ。
気さくな店長は米国株式に投資していて、みずほ証券の店頭仕切り価格で売買している。売買コストがバカ高いから止めるよう勧めたが「終値に乗せた高額スプレッド」の意味が分っていない。
先日私がテーブルに着くと「３Dプリンターのあれあれ、どう思いますか？」、「あれあれ？ってストラタシス（SSYS）？」、「良く知ってますね」、「そりゃ、仕事だから」てなやり取り。米国株式投資のすそ野広がっているね。
■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■
６．今後の活動情報
◇7月21日（水）午前11時 ストックボイス
■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■
７．質問コーナー
質問（要約）
米国株投資を始めて半年ほどの者です。個別株投資で10%程度の利益を出していたのですが、2カ月前から足踏み状態でしたので全てをETFにしてみました。６月の始めにラッセル1000グロース（VONG）を買ったのですが、S&P500（SPX）とRussel 1000（VONE）の違いとメリット、デメリットをご教授下さい。
答え
全てETF（上場投資信託）で運用するのは悪くない選択です。なぜなら個別銘柄の選択や管理の時間のストレスが無くなりますから。
以下、ご質問のラッセル1000（VONE）、ラッセル1000グロース（VONG）、S&P500（SPY）にラッセル1000バリュー（VONV）も加えたETF4本を比較してみます。
さて、S&P500とラッセル1000は基本的にパフォーマンスに大きな差異は無いです。各々の構成銘柄も比率もそれなりに異なりますが、大型銘柄を時価総額で選択すると、パフォーマンスは似通ってきます。
ご参考ラッセル1000
米国のラッセル・インベストメンツが公表する、米国の大型株のベンチマークとして利用される指数。ラツセル3000指数の構成銘柄のうち、時価総額などを基準に上位約1000銘柄で構成される。時価総額ベースで、米国市場の約92%を占める。毎年構成銘柄の入れ替えが行われ、常に直近の成長企業などを反映するといわれている。
https://www.nomura.co.jp/terms/japan/ra/russell1000.html
一方、ラッセル1000グロースとラッセル1000バリューは同じように動くことは少ないです。相場環境に応じてグロースが選好されたりバリューが買われたりで、S&P500指数やラッセル1000を挟んでどちらかの指数がパフォーマンスで優位になるのが普通です。
バリュー・グロースを比較すると、昨年秋ごろから今年2月ごろまではバリューが優位でしたが、それ以降はグロースが急追し、直近では昨年秋までの数年間のトレンドに戻ってグロース優位になっています。
個人的にはバリュー・グロースのどちらかに賭けるのは割りに合わないリスクだと思っていますのでS&P500かラッセル1000のどちらかのETFを買うのが長期の資産形成には有用だろうと思います。
ラッセル1000グロース（VONG ロウソク）、S&P500指数（黄）、ラッセル1000（緑）、ラッセル1000バリュー（橙） 過去10年超の推移
ラッセル1000グロース（VONG ロウソク）、S&P500指数（黄）、ラッセル1000（緑）、ラッセル1000バリュー（橙） 過去1年の推移
───────────────────────────────────
★ご質問は、以下の【質問ルール】をご一読後、
info＠kawata-magazine.comまでお願いします。
【 質問ルール 】
◆全ての質問への回答はいたしかねます。あらかじめご了承ください。
◆いただいた質問は、当社サイト、YouTube動画等のSNS・書籍等に、個人を特定できない形で掲載する可能性があります。
◆ご購読が確認できない方の質問には回答いたしません。
◆明らかな広告・宣伝とみなされる部分は割愛する対象となります。
◆未購読にもかかわらず悪質な質問を投稿された方には、然るべき措置をとらせていただきます。
───────────────────────────────────
★免責事項
◆当社は、本メールマガジンにて提供する情報にて、株式、債券、ファンド、ETF等の有価証券、およびセクター等に関する売買等の推奨はしておりません。また、投資判断はメールマガジン購読者（以下、会員）の責任にて行うものであり、当社は一切の保障責任を負わないものとします。
◆当社は、会員が当社の提供するメールマガジンを利用して被った損害について、一切の保障責任を負わないものとします。
◆当社は、当社が提供する本サービスにおいて、会員間で生じたトラブル（違法又は公序良俗に反する行為の提案、名誉毀損、侮辱、プライバシー侵害、脅迫、誹謗中傷、いやがらせ等）に関して、一切の責任を負わないものとします。
◆当社は、本サービスの情報の内容が会員若しくは第三者の権利を侵害し、又は権利の侵害に起因して紛争が生じた場合、その侵害及び紛争に対して何らの責任も負わないものとします。
◆当社は、本サービスの停止又は中止、本サービス内容の変更によって受ける損害について、賠償する義務を一切負わないものとします。
───────────────────────────────────
■ 発行元：株式会社日比谷テクノロジー・ファイナンス
■ 川田重信のありがとうアメリカ株式
https://www.kawataamekabu.com/
■ Twitter：https://twitter.com/ShigenobuKawata
■内容に関するご意見・ご要望、購読解除はこちらから
【メール】info＠kawata-magazine.com
■メールが届かない場合などは迷惑メール等に分類されている場合もありますので予めお確かめください。
───────────────────────────────────
