日本株 投資部門別需給 　東証ﾃﾞｰﾀより

特に注目することは見当たらないので、気づいたことをつらつら書いていく。

特に断りがなければ、4月18日～22日の週についてである。

まずは先物から。海外投資家(赤)がわずかに売っている。それを受けたのは証券会社の自己勘定。

次に現物を見ると、海外投資家が買っている。一方で、証券会社自己勘定は売りに回っている。先物と反対だ。

先物・現物を合計すると、海外投資家の買い、証券自己の売りという図式。個人も多少買っている。

海外投資家に注目すると、
3月11日の週から3週連続で、ヘッジファンドなどが先物で買い、年金などが現物を売っていたが、
4月1日の週から反転。以後は、年金などが現物を買うとともに、ヘッジファンドなどは先物で売っている。

本来は、ヘッジファンドが素早く入ってきて相場を押し上げ、そこへ年金等が追いかけるといういいパターンなんだが、力強さが全くない。ヘッジファンドも引くのが早すぎる。

で、4週ベースで見ると、買い越しは個人と事法(多くは自社株買い)、日銀だけだ。海外投資家はグラフでは確認できないほどの4週平均で22億円の売り越しだ。この間、TOPIXは76.3ポイントの下げ。やはり海外投資家が出てこないと上がりにくい。

13週(3カ月)ベースで見ると、需給の傾向がわかる。海外投資家は売り越し。海外投資家が買い越しにならないと、上昇相場にはなりにくい。

一方、買いは、ここのところ安定しているのが自社株買い。信託（主に年金）はリバランスの買いだろう。あとは日銀などわずか。

念のため、相場は需給で決まるが、事後的な需給は売りと買いは一致する。当たり前だ。買った人がいれば、必ずそれを売った人がいるからだ。だから、需給と言っても、事前の需給（より強く買いたい・売りたい人）が重要だ。安くなれば買ってもいい（高くなれば、売りたい）という投資家は相場を決めない。まず安くする（高くする）投資家（通常は海外投資家）が必要だからだ。その投資家が相場を決める。

なお、日銀のように、安くなったら絶対買う（高くなっても売らない）、しかも金額が大きく、年間購入額の予算もあるような強い意志の下で買ってくる投資家も相場にジワジワ影響を与える。

かつてのGPIFの基本ポートフォリオ変更時の買いなども、相場に拘らず、何が何でも買ってくるわけで、相場を動かすことになる。

あと、個人の売買状況については、

東京証券取引所が公表している投資部門別売買状況（個人）の代金に、個人が購入している株式の募集および売出金額（概算値）を加え、より実際の個人の株式購入状況に近い数値を算出したものが、次のサイトで公表されている。

投資部門別売買状況における個人の状況 | 日本証券業協会