このままではマズイ！？アメリカ経済にバブル化の兆候があるといいます。

そもそも、バブル経済（Economic bubble）とは？

「概ね不動産や株式をはじめとした時価資産価格が、投機によって経済成長以上のペースで高騰して実体経済から大幅にかけ離れ、それ以上は投機によっても支えきれなくなるまでの経済状態を指す」(Wikipedia)

つまり、経済状態が実力以上に泡のようにふくらんだ状態のこと。

1986年から1990年頃の日本の平成バブルでも土地や株価が実体経済とかけ離れた価格まで上昇しました。

日経平均株価は1989年（平成元年）に史上最高値38,957円44銭をつけ、当時の世界時価総額ランキングの上位は日本企業がズラリ！

現在のアップルやアマゾン、アルファベットが位置するところにNTTといった日本企業がいたわけですから、当時の日本の勢いがどれほど凄いものだったかイメージできるでしょう。

バブル発生の原因について簡単に話をしておきます。

1980年代のアメリカは、貿易赤字と財政赤字という双子の赤字が深刻化しました。

そこで貿易赤字を減らすためには「ドル安」にすればいいとういうことで各国にドル安になるように協力を要請しました。これが「プラザ合意」（1985年9月）です。

これにより日本は急激な円高となります。発表前は1ドル=240円台だった為替レートがたった2年後には、なんと1ドル=120円台まで下落。この急激な円高によって日本の輸出産業がダメージを受け国内は不景気に陥りました。

そこで日銀はこの円高不況を打開するために、当時の政策金利であった公定歩合を下げるという対策をとりました。

その後、アメリカではプラザ合意によるドル安によって、輸入品の値段が上昇し、インフレの心配が出てきました。すると、今度はドル安政策をやめることに。手のひら返しで各国に金利を下げて欲しいと依頼をしました。

各国の金利が下がれば米国の金利が相対的に高くなるので、資金が流入してドル高になると考えたわけです。これがルーブル合意（1987年）です。

さて、ここからがポイントです。実は、この頃の日本経済は、円高不況から抜け出し景気が回復、金融引き締めを考えるタイミングでした。

しかし、政府や日銀は、アメリカとの協調を考えて金融引き締めのための公定歩合引き上げを行いませんでした。その結果、引き起こされたのが「バブル経済」です。

つまり、日本のバブル経済の原因は、円高不況下の低金利政策によって金余りが発生したことですが、裏には、公定歩合を上げておくべきタイミングで上げなかったという側面があるわけです。

そこで目を向けて欲しいのが、アメリカ経済の現状です。

主要な指標も堅調で、経済は明らかに好調にも関わらず、パウエル議長はこれまでの利上げ路線を停止、ハト派路線に舵を切りました。

本来であれば利上げを検討すべきタイミングで、それをしないというバブル前の日本と同じような状況にあるわけです。

なぜ、そのような事態に陥っているのか？その原因ついて、会員制FX情報配信サービス『盛岩相場塾』で盛岩先生が解説をしてくれましたので、一部シェアします。

【動画】このままいくとアメリカ経済がバブル化する！？

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